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インターネットの普及や新型コロナウイルス蔓延による自宅時間の増加の影響を受け、ECの市場規模は拡大しています。実際に、ECサイトを運営していたり参入を検討していたりする企業は多いでしょう。
ECは、自宅にいながら買い物ができる利便性の高いサービス。その決済手段として活用されているのが、オンライン決済です。
このオンライン決済には、事業者に対してと顧客に対してとで異なるメリット・デメリットがあります。また、決済方法自体にも複数の種類があります。
利用にあたっては、事業者と顧客それぞれがこの特徴について把握しておかなければなりません。
そこで今回は、オンライン決済に注目し、その特徴を詳しく解説します。
オンライン決済とは?
オンライン決済とはインターネット上で実行する決済方法のことです。例えば、ECサイトで商品を購入する際に、サイト上にクレジットカードの情報を入力して決済を行なったり、電子マネーやコード決済アプリと連携させて決済を行なったりするような方法が、オンライン決済にあたります。
近年、EC市場は拡大傾向にあります。その影響を受け、オンライン決済は多くのEC事業者に導入されるようになり、クレジットカードや電子マネーなど決済手段も多様化してきました。
オンライン決済は事業者にとっても顧客にとっても利便性の高い決済手段であるため、今後も活用は進んでいくでしょう。
EC事業者にとってのオンライン決済のメリットとデメリット
オンライン決済には、ECを運営する事業者にとってメリットになる点とデメリットになる点があります。
どのようなメリット・デメリットがあるのか、詳しく見ていきましょう。
EC事業者にとってのオンライン決済のメリット
EC事業者は、オンライン決済の導入によって、次のようなメリットを享受できます。
- 利便性向上による売上アップ
- 決済代行サービスの利用による事務負担軽減
オンライン決済の導入により、顧客のEC利用における利便性は向上します。クレジットや電子マネー、キャリア決済など、決済手段の選択肢が増えれば、この利便性はさらに高まるでしょう。
利便性の向上は、顧客のEC利用の増加に直結します。ECの利用が増えれば当然売上はアップし、事業者はより多くの利益を得られるようになるでしょう。
また、決済代行会社のサービスを利用できる点も、オンライン決済のメリットのひとつ。このサービスを利用することで、事業者の事務負担は軽減されます。
決済代行サービスの詳細については、最後の章でご紹介します。
EC事業者にとってのオンライン決済のデメリット
オンライン決済は、次のような点でEC事業者にとってデメリットとなる可能性があります。
- セキュリティリスクの発生
- コストがかかる
- 現金化に時間が必要
オンライン決済の利用にあたっては、EC上で顧客の決済情報を管理する必要があります。EC上での機密情報の管理には、情報漏えいや不正利用のリスクがあるため、事業者はセキュリティ対策を徹底しなければなりません。この対策には、ある程度のコストもかかるでしょう。
さらに、導入費用や決済手数料などのコストがかかる点にも注意が必要です。
また、オンライン決済による売上の現金化には、一定の時間がかかります。システムによって必要な時間は異なりますが、すぐに現金が手に入るわけではないということは把握しておきましょう。
顧客にとってのオンライン決済のメリットとデメリット
次に、顧客側から見たオンライン決済のメリットとデメリットについて確認していきましょう。
顧客にとってのオンライン決済のメリット
オンライン決済は、以下の点でECを利用する顧客にとってメリットとなります。
- キャッシュレスでの買い物が可能
- 海外サイトを利用しやすい
オンライン決済では、キャッシュレスでの買い物が可能です。その時現金が手元になくても買い物ができるため、顧客にとってのEC利用の利便性は向上します。
また、海外サイトを利用しやすく買い物の幅が広がる点も、ネットショッピングを楽しむ顧客にとってはメリットでしょう。
顧客にとってのオンライン決済のデメリット
顧客によるオンライン決済の利用については、次の点に注意する必要があります。
- 使いすぎる可能性がある
- セキュリティリスクの発生
オンライン決済では、現金が必要ありません。これは便利な点でもありますが、その場で現金の支払いが発生しないためにオンライン決済を使いすぎ、後の支払いが困難になる例が見られます。
このような使いすぎを防ぐためには、しっかりと支払い管理を行うことが大切です。
また、オンライン決済の利用においてはEC上で個人情報やクレジットカード情報を登録する必要があります。万が一この情報がECから漏れてしまった場合には、顧客は不正アクセスや不正利用の被害を受ける恐れがあります。
このリスクを抑制するため、利用するECのセキュリティ対策については事前に確認しておいた方が良いでしょう。
主要なオンライン決済の種類8つとそれぞれの特徴
近年、決済方法は多様化しています。さまざまな決済方法が誕生し、オンライン決済もそれに対応するようになりました。
オンライン決済で利用できる決済方法の代表的な種類には、次のようなものがあります。
- クレジットカード決済
- デビットカード決済
- コンビニ決済
- キャリア決済
- ID決済
- 後払い決済
- 銀行振込
- 電子マネー決済
それぞれどのような決済手段なのか確認していきましょう。
クレジットカード決済
クレジットカードを利用したオンライン決済では、ECサイト上にカード情報を入力し、決済を行います。この代金は後払いで支払いますが、分割払いも選択できるため、高額商品の購入にも向いています。
クレジットカード決済は、数ある決済方法の中で最も利用率の高い方法です。
また、クレジットカードの利用は海外でも一般的であるため、この決済方法が用意されていれば、海外の顧客もECサイトを利用しやすいでしょう。
デビットカード決済
デビットカードとは、決済と同時に登録した銀行口座から代金が引き落とされる仕組みのカードのこと。クレジットカードと異なり、使いすぎのリスクがない点が特徴です。
デビットカードによる決済も、オンライン決済の種類のひとつです。
コンビニ決済
コンビニで代金を支払うコンビニ決済は、クレジットカードを持っていない世代の利用率が高い決済方法。コンビニで商品の代金を支払い、決済を完了させます。
この方法には、前払いのものと後払いのものが存在します。
キャリア決済
スマートフォンなどを契約しているキャリア(通信事業者)を利用して決済する方法を、キャリア決済と呼びます。この場合、商品の代金は、スマートフォンなどの利用料金とともに、後日キャリアから請求されることになります。
キャリア決済を提供する通信事業者と契約しているスマートフォン利用者にとっては、使いやすい手段だと言えるでしょう。
ID決済
ID決済とは、外部サービスのアカウントを利用して決済する方法です。Amazonや楽天などが代表的でしょう。
この方法では、外部アカウントの情報を用いて決済できるため、新たに情報を入力する手間が要りません。そのため、スムーズな買い物が可能です。
後払い決済
商品の購入・到着後に代金を支払う方法です。送られてくる請求書を利用し、金融窓口やコンビニ、ATM、ネットバンキングなどで代金を支払います。
この方法は古くからある決済方法で、情報入力の手間が少なくて済むのが特徴。クレジットカードを持っていない人にもおすすめです。
銀行振込
銀行振込は、銀行窓口やATM、インターネットバンキングなどから購入先の事業者へ代金を支払う方法。購入した商品は、振込確認後に発送されるのが一般的です。
簡単な操作で振込ができるペイジー決済も、銀行振込のひとつだと言えるでしょう。
電子マネー決済
Suicaや楽天Edyなど、電子マネーを利用した決済方法を選択する人も増加しています。電子マネーは、クレジットカードを持たない人でも、手軽で簡単に決済を完了させられる点が魅力。
ただし、電子マネーによってオンライン決済への対応の可否は異なります。
オンライン決済の導入には決済代行サービス活用がおすすめ
オンライン決済を導入する際には、同時に決済代行サービスの申し込みも検討しましょう。
決済代行サービスとは、オンライン決済に関する手続きや事務処理を決済代行会社に任せることができるサービス。代行会社はEC事業者と決済機関との間に入り、契約や交渉、入金処理、システム開発のサポートなどを担います。
このサービスには次のようなメリットが期待できます。
- さまざまなオンライン決済方法の導入を、負担なくスムーズに行える
- 決済機関への手数料交渉を任せられる
- 複数の決済方法を一元管理できる
- 入金のタイミングを一本化することができる
つまり、このサービスを利用することで、オンライン決済に関するEC事業者の負担は軽減されるのです。
ただし、サービスの利用には毎月の利用料・手数料が発生します。この金額は代行会社によって異なるため、事前によく確認しておくようにしましょう。
決済代行会社・サービスの具体的なおすすめを知りたい方は下記の記事を参考にしてみてください。
おすすめの決済代行サービスを比較:導入のメリットや選び方なども解説
まとめ
オンライン決済は、EC運用に欠かせない決済手段です。定番のクレジットカードだけでなく、多くの種類の決済方法を導入することができれば、顧客のカゴ落ちもしにくくなるでしょう。
ただし、決済方法を増やすと事業者側の契約や管理の負担が大きくなります。この負担を軽減するためには、決済代行サービスの利用がおすすめ。コストと利便性を比較しながら、サービスの導入を検討しましょう。