【2023年最新】日本のECサイト売上高ランキングTOP10

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インターネット上で商品を販売するWebサイトを、ECサイトと呼びます。
インターネットの普及、また近年では新型コロナウイルス流行の影響もあり、ECサイトで買い物をする消費者は増加傾向にあります。これを受け、新たにECサイトの運営を開始する企業も増えてきました。

では、日本ではどのようなECサイトがよく利用されているのでしょうか。またそのサイトにはどのような工夫がなされているのでしょうか。

そこで今回は、2023年最新の国内ECサイト、またECモールの売上高ランキングと、各ECサイト・モールの特徴をご紹介します。

【2023年】EC市場規模の推移

EC市場規模は、年々拡大を続けています。まずは、2023年8月に発表された経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」の結果から、その推移を確認していきましょう。

2013年に11兆1,660億円であったBtoC-EC市場規模は、2023年には22兆7,449億円に。10年で2倍以上に成長していることがわかります。

次に、BtoC-ECにおける各分野の増減率をみてみましょう。

（経済産業省 「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」より）

上表からわかるように、近年BtoC-ECでの成長が著しいのがサービス分野です。この分野は、2021年から2022年にかけては、32％以上市場規模を拡大しました。また、物販分野も前年比5％以上の伸びを見せています。
一方、デジタル分野の成長は滞り気味で、2021年から2022年にかけては、その成長率は-6%。特にオンラインゲームのマイナス成長が目立ちます。

また、市場規模が拡大しているのは、BtoCだけではありません。企業同士の取引きであるBtoBでも、消費者同士の取引きであるCtoCでも、市場の拡大は続いています。
分野によって伸び率に差はあるものの、全体的にEC市場は堅調な成長を続けていると言えるでしょう。

【国内ECサイト】売上高ランキングTOP10

ここからは、国内ECサイトの売上高を表で確認していきます。
2022年の調査では、ECサイトの売上高とランキングは以下のようになりました。

結果は、マーケットプレイス型ECモールであるアマゾンが断トツの売上で首位に。2位以下には、家電量販店のECサイトの名前が目立ちます。
またアパレルは、ZOZOとユニクロの2サイトのみのランクインとなりました。

ここからは、上記10サイトについてその特徴をみていきましょう。

1位：アマゾン・ジャパン

アマゾンは、個々の出品者が商品を出品するマーケットプレイス型のECモール。世界的に利用されているこのモールは、日本でも多くの人に日常的に利用され、2023年の売上高も2位のヨドバシカメラに大きく差をつける形となりました。

その人気の理由は、ジャンル問わずあらゆる商品がラインナップされていることや配送スピードの速さ、コストパフォーマンスの良いPB商品の開発、サイトのユーザビリティなどといった「利便性の高さ」でしょう。
また、プライムビデオやミュージックなどの関連サービスも売上増加にひと役買っていると考えられます。

2位：ヨドバシカメラ

2位にランクインしたのは、大型家電量販店であるヨドバシカメラ。やや減収ではあったものの、2,099億円の売上高となりました。

ヨドバシカメラのECサイトは、家電だけでなく、食品や日用品、書籍、アパレルなどさまざまなジャンルの商品を扱っている点が特徴です。しかも、全国スピード配送・無料配送に対応。金額に関係なく送料は無料で、地域によっては最短2時間半以内の配送が可能です。
ちょっとした買い物にも利用しやすいこのサービスは、ヨドバシカメラECの強みでしょう。

3位：ZOZO

全体3位、アパレル首位にランクインしたのが、アパレルECサイトであるZOZOです。売上高は、前年比10.4%増の1,834億円となりました。

ZOZOは、アパレル商品をECで購入しやすくするための試みを多数実施しています。例えば、コーディネート写真の掲載や購入済み商品とのサイズ比較、ぴったりの靴や眼鏡を探せるZOZOMAT・ZOZOGLASSなど。
また、頻繁かつランダムに登場するお得なクーポンも、ユーザーの購買意欲を高めていると考えられます。

4位：ヤマダホールディングス

次にご紹介するのは、大型家電量販店であるヤマダホールディングスのECサイト。前年比4.4%増の1,505億円の売上高で第4位となりました。

ヤマダホールディングスのECサイトは、お得さを感じやすいビジュアルが豊富。セール品の掲載だけでなく、さまざまなポイント還元キャンペーンも実施しています。
また、大型商品でも即日翌日配送が可能と利便性も抜群。さらには、ECで購入した商品の店舗受け取りやEC・店舗共通の会員証、公式サイトからのリフォーム相談受付など、OMO施策にも力を入れています。

5位：ビックカメラ

5位は、同じく大型家電量販店のビックカメラ。1,434億円の売上高となりました。

ビックカメラも、ECと店舗を融合させるOMO施策に力を入れています。デジタル棚札の導入もそのひとつ。ユーザーは、店頭の棚札をスマホから読み取るだけで、その商品のレビューを確認することができます。
また、ECから店舗での商品取り置きに対応する取り組みも、OMOのひとつでしょう。

EC上には、各商品ページに類似商品との比較表も掲載。接客を受けなくても自身で商品の特徴を把握し、選べる工夫がなされています。

6位：ユニクロ

6位は、ファーストリテイリングが運営するファストファッション大手ユニクロのECサイト。アパレル単独ブランドサイトとしてはトップの1,309億円の売上高となっています。

ユニクロのECも、OMO施策で成功した代表例として知られています。例えば、EC・店舗共通の会員証やECで取り置いた商品の店頭ピック、独自の決済手段であるUNIQLO Pay、ライブコマースなど。

また、EC内では自身のサイズを確認できるMySize ASSISTやチャットサービスなどのサポート機能も充実。安心してアパレル商品を購入できる仕組みが構築されています。

7位：オイシックス・ラ・大地

オイシックスは、食品の通販サイト。1,151億円で、食品系唯一のランクインとなりました。

オイシックスは、ミールキットの販売と食品の定期配送で注目を浴びたECサイトです。忙しい現代人の視点に立った商品・サービスの追求により、高い支持を集めるようになりました。

また、安心の食材を使用していることやお得なキャンペーンを随時実施していることも、ユーザーから評価される理由のひとつ。
テレビ番組やSNSを用いたプロモーションにも長けています。

8位：ニトリホールディングス

インテリア用品を販売するニトリのECサイトは、911億円で8位にランクインしています。売上高は前年比28％以上の増加と、大きな成長をみせました。

ニトリでは、実際に目で見なくてもイメージできるようインテリアをコーディネートで紹介したり、季節や社会背景に合った特集を組んだり、EC限定商品をリリースしたりと、EC上での提案に力を入れています。
また、アプリでは家具選びで重要となるサイズチェック機能も搭載。自宅スペースのサイズを自動的にメモしておくことができます。これは、OMO施策としても有効でしょう。

9位：ジャパネットたかた

テレビ番組での通信販売でお馴染みのジャパネットたかたは、ECサイトも好調。846億円で9位にランクインしました。

ジャパネットたかたのECサイトは、動画をフル活用している点が特徴的です。商品ページでは、まるでテレビ番組のように商品紹介を見ることが可能。商品紹介の各画像もわかりやすく、価格も見やすいため、どの世代でも快適に買い物することができます。

また、テレビ通販で紹介した商品はECで確認・購入することも可能。これは、オムニチャネル施策のひとつだと言えるでしょう。

10位：上新電機

10位にランクインしたのは、大型家電量販店の上新電機（ジョーシン）です。前年比0.4%減の755億円の売上高となりました。

ジョーシンでは、ECと店舗共通で、購入日数と購入金額に応じた会員プログラムを実施。会員ランクに応じた特典を受けられるこのプログラムは、顧客の囲い込みを促進していると考えられます。

また、コラムとして販売員による詳細なレビュー記事も掲載しており、これもECで家電商品を購入する消費者の後押しとなっています。

ジャンル別：ECサイトの売上傾向

ECサイト上では、商品ジャンルによっても売上の傾向が異なります。そこでここからは、2022年度におけるECサイトでの売上傾向を、商品ジャンルごとに解説していきます。

総合・日用品

2022年、総合・日用品分野のECサイトは、アマゾンが圧倒的な売上高を出したものの、全体的には伸び悩みが目立ちます。日用品を扱うアスクルやヤフーも前年の実績を下回る結果となりました。

これは、コロナ禍における巣篭もり需要の増加に対する反動や物価高騰によるコストの増加などが原因であると考えられます。この傾向は今後もしばらく続くと予想されるため、各社は苦戦を強いられるでしょう。

衣料品

衣料品分野では、実店舗への回帰が進んでいます。コロナ禍の影響緩和により、実店舗に出向く消費者は増加してきました。

一方で、ECでの商品購入も各社で好調。コロナ禍におけるECでもアパレル商品を購入しやすい仕組みづくりが、コロナ後にも役立っています。
また、各種オムニチャネル・OMO施策も、実店舗とEC両方の成長に影響していると思われます。

化粧品

2022年のEC売上高トップ30には、化粧品企業はランク外となりました。

とはいえ、コロナ禍以降は、スキンケア用品のEC販売が好調です。家で過ごす時間が増えたことでスキンケアに力を入れる消費者が増えたことが原因だと考えられます。

一方で、メイクアップ分野では伸び悩む企業も。これも、出かける機会が減ったコロナ禍の影響だと考えられますが、コロナ後においてこの傾向は改善されていくでしょう。

また、この分野では越境ECにより売上高を伸ばしている企業も見られ、商品のグローバル展開も注目されています。

健康食品

健康食品分野では、EC化率が増加傾向にあります。コロナ禍の影響もあり、カタログやテレビ通販による販売から、EC販売に移行する企業が増えたためです。
また、機能性表示食品制度を導入し、研究開発に力を入れる企業も増えてきました。

市場全体としては、消費者の健康志向が高まったことにより、順調な成長を見せています。
今後は、単品訴求による非効率さの解消がこの分野の課題となるでしょう。

食品

スーパーや百貨店、専門店、家電量販店まで、食品を扱う業態はEC上でも多く、各企業がしのぎを削っている状態にあります。コロナ禍では食品の宅配事業が大きな伸びを見せましたが、現在はその需要も落ち着いてきました。
よって、現在の食品分野ECでは、思うように売上高が伸びていない企業が多いようです。

前述のランキングには食品分野として、オイシックスがランクインしていますが、この企業も前年と比べると伸び率は鈍化し、客単価も減少しています。

家電

家電も、コロナ禍で売上を伸ばした分野のひとつ。行動制限が緩和された現在は、巣篭もり需要やテレワーク需要の反動を受け、売上の伸びが鈍化しています。

各企業はOMO施策に力を入れており、特にヤマダホールディングスはこの施策に注力し、成長を見せました。一方で、ランクインした他の大型家電量販店は実質減収となっています。

【国内ECモール】売上高ランキングTOP5

次にご紹介するのは、国内ECモールの売上高ランキングです。この分野における売上高トップ5は、以下のラインナップとなりました。

1位から3位までを占めたのは、定番の大手ECモール。4位・5位にはオークション・フリマサービスであるCtoCサイトがランクインしました。

ここからは、各モールの特徴についてご説明します。

1位：楽天市場

楽天グループ株式会社が運営する楽天市場は、日本の代表的なテナント型（出店タイプ）のECモールです。

楽天市場の強みは、ポイント制度と包括的なサービス提供にあると考えられます。
楽天市場では、ポイントを高い倍率で貯められるキャンペーンが多く実施されています。また、このポイントは日常の実店舗での買い物で貯めることも可能。
さらに、楽天では楽天ペイや楽天モバイル、楽天銀行など複数の関連サービスを提供しており、これらの利用により楽天市場の買い物におけるポイント率を上げることもできます。
このようなポイント制度による消費者の囲い込みは、楽天市場の売上に大きく影響しています。

2位：アマゾン・ジャパン

マーケットプレイス型（出品タイプ）のアマゾン・ジャパンは、優れたユーザビリティにより、ECモール部門でも2位にランクイン。日用品からアパレル、家電まであらゆる商品が揃い、スピーディーに自宅まで届く点は、インターネットショッピングの理想形だと言えるでしょう。

また、月額600円のプライム会員特典として、送料無料で買い物ができる点も大きな魅力。送料を気にすることなく、日常的な買い物に利用できることで、ユーザーの利用率は向上していると考えられます。

3位：Yahoo!ショッピング

ヤフー株式会社が運営するYahoo!ショッピングも、楽天市場と同じテナント型のECモールです。上位2モールとは差があるものの、それでも1兆6,525億円の売り上げで3位にランクインしました。

Yahoo!ショッピングの大きな特徴は、PayPayとの連携です。モール内でのショッピングの決済にPayPayが使え、さらにPayPayポイントが貯まる仕組みを導入することで、若者を中心としたPayPayユーザーの囲い込みに成功しました。
また、近年ではZOZOTOWNとの連携も追い風になっていると思われます。

4位：ヤフオク!

Yahoo!ショッピングと同じく、ヤフー株式会社が運営するヤフオク!は、代表的なオークションサイト。消費者間の取引であるCtoCを可能にするツールとして、多くのユーザーを持ちます。

近年、新品よりも割安で商品を購入できるリユースに注目が集まっていますが、ヤフオク!はそのニーズにマッチしたサービスです。
また、PayPayとの連携が可能な点、お得なクーポンが随時用意されている点も、消費者の購買を促進する要素でしょう。

5位：メルカリ

メルカリも、CtoCのプラットフォームとして活用されているサービス。ヤフオク!とは異なるフリマ方式で、多くの品物が出品されています。

メルカリでは、ユーズドのアパレルから自動車、新品のハンドメイド作品まで、あらゆる品物を出品することが可能です。また、シンプルなUIで使いやすく、即購入ができる点も、このフリマアプリの魅力でしょう。
最近では、コード決済サービスであるメルカリPayやクレジットカードであるメルカードも登場し、包括的なサービス展開を進めています。

【国内ASP】売上高ランキングTOP6

最後に国内ASPの売上高ランキング（※2019年のデータに基づく）をご紹介します。ランキングと売上高は次のとおりです。

各ASPの特徴をみていきましょう。

1位：EC-CUBE

EC-CUBEは、ECサイトの構築を助けるオープンソースプラットフォーム。月商1,000万円以上のECサイトにおける利用数No.1を誇るソフトです。

オープンソースならではのカスタマイズ性の高さは、EC-CUBEの大きな強み。無限の拡張性と他システムとの連携で、理想のECサイトを構築できます。

また、ECサイトを通して得たデータを自社で運用できる点やセキュリティに力を入れている点も、このソフトが選ばれる理由でしょう。

2位：makeshop

makeshopは、ASPの中でも所謂インスタントECにあたるサービスのひとつ。コストや手間を抑えながら、専門知識がない人でも簡単にECサイトを構築することができます。

月額費用・初期費用は発生するものの、販売手数料はゼロ。売上が増えた場合の手数料を気にする必要はありません。
また、651もの豊富な機能を搭載することで、拡張性も確保。定期購入や予約販売はもちろん、BtoBや越境ECなど、あらゆる販売形態にも対応可能です。

3位：カラーミーショップ

3位にランクインしたのは、ASPシステムであるカラーミーショップ。主に流通額1兆円以上の企業に利用されている人気システムです。

カラーミーショップも、前述のmakeshopと同じく、販売手数料は無料。かかるのは、月額費用と初期費用、決済手数料だけです。これにより、売上規模の拡大に伴う手数料負担の増加を避けることができます。

また、同一ドメイン内には無料でWordPressを導入することも可能。カスタマイズ性を確保し、集客機能に力を入れることができます。

4位：future shop

future shopは、SaaS型EC構築プラットフォーム。テクノロジーと有人対応により、理想のEC構築をサポートするサービスです。

future shopでは、ノーコードでのレイアウト変更が可能。専門知識がないエンジニア以外の人でも、気づいたその時にすぐ、サイトの改善を行うことができます。迅速な対応は、他サイトとの差別化にも繋がるでしょう。

また、回数制限なしの電話サポートをはじめ、コンサルサービス、ラーニングプログラムの実施など、専門の担当者によるサポートも充実しており、EC初心者でも安心して利用できる点も、このサービスの魅力です。

5位：ショップサーブ

ショップサーブも、人気のEC構築プラットフォームのひとつ。推定850億円の売上高で、5位となりました。

このプラットフォームの特徴は、業界トップのAPI数を誇るカスタマイズ性の高さです。100を超えるAPIに対応し、理想の機能を自社のECサイトに搭載することができます。

また、CRMの標準運用も可能。戦略策定・実施・検証まで一連の流れをサポートし、データに基づいた施策実行を叶えます。

6位：BASE

BASEは、インスタントECの代表格。知名度が高く、中小企業から個人まで、多くのユーザーに利用されているサービスです。

BASEの大きな特徴は、「売れるまで無料」で利用できることにあります。初期費用や月額費用は無料で、支払いが発生するのは商品が売れた時の販売手数料だけです。

また、BASEでのEC構築作業は簡単で、手間や専門知識は不要。
ASPであるため拡張性は限定されるものの、集客・販促・マーケティング機能は充実しており、このシステムだけでECサイトの運用までしっかり回すことができます。

まとめ

ご紹介したように、売上高上位のECサイト・モールは、時代に合わせたあらゆる施策により集客・売上を確保しています。これらの施策は、中小規模のECサイトにとっても、運営の良いヒントになるでしょう。

また、人気のECサイトを実現させるためには、EC構築のためのプラットフォーム選びも重要です。プラットフォームを選ぶ際には、必ず事前に自社のニーズを明確化し、それにマッチする製品を選ぶようにしてください。