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EDIの現状・今後は？歴史から紐解くEDIの将来性について解説
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EDIとは
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EDIとは「Electronic Data Interchange」の頭文字を取った略称です。日本語にすれば「電子データ交換」という意味です。各企業間での取引などのデータを通信回線を経由し、定められた一定のルールに従い、コンピュータシステム間で交換する仕組みです。
EDIは、導入することで業務の効率化やコストの削減などが実現できます。もし仮に、EDIを利用しない場合、企業間の注文依頼などで下記のような作業が発生します。
- 紙の伝票を何度も郵送
- 取引の詳細に関して、電話・Faxでやり取り
- 取引ごとにEメールでの書類送付
作業の手間がかかる上に、営業時間内に対応できる取引データの量も限られるため、取引のたびに莫大な時間が必要になります。しかし、EDIを利用することによって、アナログなやり取りが減って、手間やコストの削減を見込めます。また、誤送信等の情報漏洩リスクも解消されるため、現在は企業間取引に多く利用されています。
EDIによるデータを交換する場合、交換されるデータのレイアウトや文字コード、データコードなどは、データ交換する企業間で決められます。よく使われるレイアウトは「CSV形式」と「固定長文字列形式」。文字コードは「UTF-8」や「Shift_JIS」などがあります。これらの取り決めに加えて、同一データに対して企業は各自異なるコード体系を持っているため、データコードの変換も必要になります。たとえば、消費税区分（外税）について、A社はコード：01で定義していますが、B社はコード：A1で定義しているというパターンです。
EDIの歴史
EDIは少なくとも1970年代に既に利用され始めていますが、1996年にアメリカ国立標準技術研究所は、EDIを「データ交換のための標準化されたフォーマットのコンピュータ間交換」（the computer-to-computer interchange of a standardised format for data exchange）と定義しました。
EDIの応用
EDIは世界中の国、地域で多種多様な業界に幅広く利用されています。そのため、国・地域・業界によって、さまざまなEDI標準も決められています。たとえば、アメリカには「ANSI ASC X12」と呼ばれる標準があり、ヨーロッパには「JEDICOS」と呼ばれる流通標準EDIがあります。日本にも「日食協標準EDIフォーマット」や「全銀協標準プロトコル」などがあります。
EDIの未来
「EDIとは」のパートでご紹介した通り、EDIはさまざまなメリットがありますが、中小企業にとっては導入コストが高かったり、NTTが提供するISDNのサービス終了によってISDNを使用しているEDIを移行しなければいけなくなったことなど、課題もあります。そこで近年では「Web-EDI」のようなクラウドベースのEDIが期待されています。
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